曽根発明後日も走る

すべてをのみ込んだ濁流はすぐそこに迫っていた。東日本大震災による津波に電車ごとのみ込まれた福島県新地町のＪＲ新地駅。
約４０人の乗客の命を救ったのは、偶然乗り合わせた２人の巡査の連係プレーだった。
あの日、新地駅に到着した常磐線の電車（４両）が激しく揺れた。
次の駅で降りる予定だった福島県警相馬署の斎藤圭巡査（２６）、吉村邦仁巡査（２３）はすぐに車内にけが人がいないか確認して回った。
「大津波警報が出た」。乗客の男性の悲鳴が聞こえた。
海からは約６００メートル、すぐに津波が来る。
近くの新地駐在所に詰めている吉村巡査はとっさにそう判断。
西に約１キロの高台に避難誘導することを提案した。
「津波が来ます。安全な場所まで避難します」。
吉村巡査を先頭に乗客が列をつくる。
最後尾の斎藤巡査が足の悪い高齢女性に付き添い、高台へと歩き始めた。
約１０分後。列から離されていった斎藤巡査はすさまじい音に後ろを振り向いた。
たった今歩いてきた道も、駅も見えない。代わりに見えたのは濁流にのみ込まれる民家と車だった。
津波は２００メートルほどに迫っていた。
逃げるように走ってきた軽トラックを止め、付き添っていた女性を助手席に乗せ、自ら荷台に乗り込んだ。
高台で吉村巡査と合流し、乗客全員の無事を確認したのは約３０分後だった。
２７日に２人は地震後初めて新地駅があった場所を訪れた。
４両は２両ずつ切り離され、１両はくの字に折れ曲がっていた。
斎藤巡査は思わずつばをのみ込んだ。
「少しでも判断が遅れていたら助からなかった」
(共同通信、2011年3月28日)
警察学校がある福島駅から、相馬署がある（新地駅から）二つ先の相馬駅へ、ＪＲで戻る途中だった2名の警察官の決断と行動に、敬意と感謝。

阪急電鉄 と 阪神電気鉄道 では、2010年10月01日より、両社による神戸高速線の一体的な運営を開始し、より便利で利用しやすいサービスの提供を目指しております。
今般、2007年４月より通年発売をしている阪急・阪神全線乗り放題の乗車券「阪急阪神１ｄａｙパス」において、2011年４月01日より発売額はそのままで、新たに神戸高速全線（西代駅〜阪急三宮駅・阪神元町駅、および湊川駅〜新開地駅）を有効区間に加えて発売いたします。
（阪急・阪神ホームページ、3月24日付け。）

ＪＲ西日本は2011年３月23日、在来線のほぼ全ての路線で４月以降、運転本数を削減する「間引き運転」を実施すると発表した。
東日本大震災に伴い、部品工場が被災し、交換部品の調達が困難になったためで、復旧時期は未定としている。　
同社によると、鉄道部品メーカー、浪江日立化成工業の浪江工場（福島県浪江町）が、東京電力福島第１原発から半径２０キロ圏内の避難区域にあり、復旧のめどが立たない状態になった。
同社は、ＪＲ西に直流モーターに電気を流す「直流電動機ブラシ」を納入している。
このため、ＪＲ西では利用の少ない日中時間帯を中心に運転本数を削減する。
京阪神エリアでは４月１１日から一部線区で終日５〜１５％を削減する。また、金沢や和歌山▽福知山▽岡山▽広島の５エリアでも同月２日から、一部線区で終日、運行ダイヤの１０〜３０％程度を削減する見通しだという。
ＪＲ西の西川直輝副社長は同日の会見で「状況が長期にわたることも懸念されることから、さらに踏み込んだ運転計画の見直しを検討する」と述べた。
（同社・各紙ホームページ）
奈良線・大和路線のみならず大阪環状線も削減対象路線であることを知れば、大都会の人も少しは関心をもつのかもしれないが…。
普段から古い昭和の車両で虐げられている路線の利用者が、更に負担を強いられることになる点は納得しがたい。
＜追記＞
本件、4月8日から通常ダイヤへ復帰。

第三セクター井原鉄道（井原市）が2011年６月から、福山市神辺町と総社市を結ぶ井原線の運転最高速度を、現在の時速110キロから95キロに落とすことが11日、分かった。
100キロ超で走行する場合、運転状況記録装置を６月末までに設置するよう国土交通省が省令で通達しているが、設置費用の捻出が困難なため。　
装置は速度やブレーキ操作、前方映像などを記録する。
2005年４月のＪＲ福知山線脱線事故を受け、06年７月に省令を改正。
100キロ超の既存車両には11年６月末までに設置するよう求めた。　
井原鉄道は、装置を全13車両に備えると約８千万円の経費がかかり、厳しい経営の中ですぐに購入することは困難と判断。
ピーク時の１時間の運転本数が10往復未満であれば、最高速度を100キロ以下にすることで、当面は未設置でも運行できる省令の規定で対応することを決めた。
（中国新聞ホームページ、3月14日付け）

1995年1月17日から16年2か月後の2011年3月11日。
前回の復旧作業時点では半年近くにわたり、兵庫県内などの輸送力増強の応援の為に、全国のＪＲ各社から国鉄車両が廻されてきた。
それと並行して被災地の鉄道代行輸送の為にも、全国のバス会社から様々な仕様のバス車両が投入された。
国鉄分割民営化から24年の2011年。
国鉄車両＝JR各社共通仕様の車両は激減。
規制緩和＝競争激化のなかで、余裕の車両・人員を持ち合わせえないバス会社の増加。
地震発生翌日の人命救助が急がれる時点で、先走ったことを言うようではあるが、
今回は復旧輸送体制がどのように構築されていくのかにも注視していきたい。